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旅行保険は必要か? 


3月29日から4月18日まで、ヨルダンとエジプトを旅行した為、長い期間、休んでしまいましたが、その成果として、以下のサイトで、旅日記を掲載しました。ご興味のある方は、こちらのサイトの「宮平順子ライブラリー」で、ご高覧頂ければ嬉しいです。
tmsn.net  (右側に載っています)
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旅行保険は必要か?
今回旅を中心に危険と保険を考えてみた。日本とアメリカでは社会環境が違うので、一概には言えないが旅行保険の考え方のヒントとなれば、と思う。

話を簡単にするために、短期(3ヶ月以下)の観光旅行(個人・旅行社のパックツァーの場合)に限って考えてみた。(商業・公用の場合は業務という要素で複雑になるし、留学は、長期に亘るので、旅行とは言えない面もある。)情報は、ネットで得られる情報に限った。アメリカは基本、保険は州政府の管理下にある、ということもあって、私の居住州のNYで手配出来る保険会社で検索したので、全米の現状・傾向ではないが、保険業界でのNY州はある意味、業界の旗手でもある。それに実際には、パック・ツァーを販売している所でついで一緒に、というのが現実的だろう。

ネット検索で、NY州で営業の15社31証券(実際の約款付き)と、日本のサイトでは【保険比較の保険市場】の比較表(約款ではなく纏め)を見てみた。ご興味のある方は、以下を:
ryokou.hokende.com
Insuremytrip

私が現役の時代に、扱っていた旅行保険は、極めてシンプルな旅行死亡傷害保険に手荷物の保険と旅行中の怪我などの治療費と旅行中の遅延・日程変更などが中心であったが、この業界も、大分洗練されたようである。今回、気づいたのは、アメリカの証券で、大きく変わったのは、パック旅行に申し込んでから旅に出るまでの間に、【理由を問わず解約でき、旅行費用を返済する】という、Cancellation For Any Reasonsを採用する保険会社が出てきたことである。

海外旅行であれば、飛行機・船・バス・ホテル・食事・添乗員の費用、と、短期に通常の日常経費を大幅に超える出費があるのは確かだし、目的国で、騒擾・暴動・テロがある危険もある。特に、中近東の場合、オサマ・ビン・ラディンの殺害で、米国は世界の米国民に警告を発し、一時、特定の国の旅行は控えるようにと指導していた。また自然災害で目的地の受け入れ態勢が整わない場合は、旅行社側が中止・変更することもある。私が今回行ったヨルダン・エジプトも、今年の始めは若干物騒で、本来2月出発の旅行は、旅行社側から中止となった(ので、これは自動振替であった為、私の追加の出費はなかった)。

従来は、旅行に行く側の都合で解約する場合は、例えば本人・配偶者が病気・死亡の場合その他約款記載の特定の理由があれば、解約に応じるが、解約手数料が差し引かれた。それも旅行を申し込んで、全額支払い後、出発までの数ヶ月は、細切れに解約手数料の%が上がっていき、出発間際には、差し引かれる部分が多くなり、殆ど戻ってこない、というのがどの旅行社のパックツァーでも、苦情の多い点であった。旅の途中の遅延・中止の場合も、実際に旅行保険で助かったという話よりも、払い戻し分が少ないという噂は多かった。(尤も満足した人は何も言わないので、実際は判らないが。)

だが、特に今年になって、旅行社とタイアップした保険会社は、その点を改善したのか、参加者や家族の死亡・病気以外でも、(理由が何であれ)旅そのものを旅行参加者側から中止した場合の払い戻しを出発の2日前まで、ほぼ満額を返します、という広告も出てくるようになった。旅行費用が無駄にならず、安心して旅行社にお任せを、という作戦に変えたのだろう。特に、Cancellation for Any Reason付きの保険は、旅行を申し込んで、すぐに手配しないと、(つまり、こちらも直ちに支払う)あまり期間を置くと保険に加入出来ないこともある。現金をかき集めて、旅行社のCash Flowを良くし、投資効果を狙うのが目的だろうか。現在の所、Cancellation for Any Reasonの証券を含んでいるのは、31証券中11である。

また、Cancellation for Any Reasonの証券でない場合でも、【自宅が火事などで、住めなくなった場合】、【裁判の陪審員の義務が生じた】というのが解約理由に追加された証券も出てきた。これも新しい現象である。尤も、米国は内容にバラつきが多く、約款の詳細を読まないと足元を掬われる可能性がある、といういかにもアメリカ的な点は注意しなければならない。

通常の旅行保険(傷害死亡保険、手荷物、遅延、救急等)の保険料は、一般に、旅行費用の4-7%掛かるが、Cancellation for Any Reasonの特約込みの場合は、10-12%となることも覚悟しなければならない。これは決して安い保険ではない。Cancellation for Any Reasonと言っても、気が進まなくなったから辞めます、という為にお金を払うことに意味があるか、というのは一応考えておくことだろう。

今回私が使ったVantageという旅行社は、中・高齢者をターゲットにしている。この年代は余り気まぐれでもなく、また年齢からしても、旅が好きな人が集まっているので、会社からみればリスクは低いと思われているのだろう。この会社は、出発の2日前まで、100%払い戻しをします、と今年のカタログで謳っている。また、医療大国を反映してか、世界中どこでもカルテをオンラインで取り寄せられます、とも言っている。個人で旅行する時は、私はExpediaというネットで、飛行機とホテルを手配するが、ここでアクセス出来る旅行保険は、極めてオーソドックスで、Cancellation for Any Reasonは入っていない。

日本側の比較でみて気付いたのは、旅行保険の一部に必ず入っている賠償責任保険は、米国の旅行保険には入っていない。事ある毎に訴訟で騒ぐ国の方々は、他国の方から賠償責任を問われることは想定していないのだろうか?(尤も、個人のアンブレラ保険は、米国内という限定は無い場合があるので、すでに手配済なのかもしれないが。)

また、今回の旅で、騒擾その他の可能性から、万が一砂漠で車を運転する必要がある場合のことを考えて私は国際運転免許証を持っていき、常時携帯していた。仮に運転して事故を起こした場合は、AMEXのカードについている車体の保険と、アンブレラ保険で処理する覚悟だったのだが、幸い、カードも、免許証も使用せずに済んだ。

たかが短期の旅、されど旅である。

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